戸建て防犯カメラ｜配線・電源から機材選定、費用相場まで【10の検討事項】

戸建ての防犯対策において、防犯カメラの設置は非常に有効な手段です。

空き巣や不法侵入などの犯罪抑止効果が期待でき、万が一の際には証拠撮影にも役立ちます。

この記事では、防犯カメラの必要性から、設置場所の検討、配線方式の選び方、費用相場、電源の確保、カメラの種類、設置事例、補助金制度まで、戸建てに防犯カメラを設置する際に必要な情報を網羅的に解説します。

札幌の建築工事会社の視点から、安全で効果的な防犯対策を実現するためのノウハウをお伝えします。

この記事でわかることは以下のとおりです。

• 防犯カメラの必要性と設置場所の検討ポイント
• 配線方式（有線・無線）のメリット・デメリット
• 電源確保と工事に関する注意点
• 防犯カメラの種類と選び方
• おすすめ機種と設置事例

戸建て防犯カメラ設置前に知るべきこと

防犯カメラの必要性

防犯カメラの必要性は、犯罪抑止効果と証拠撮影です。

近年、空き巣や不法侵入などの犯罪が増加傾向にあり、安全な暮らしを守るための対策が求められています。

設置場所の検討ポイント

設置場所の検討ポイントは、死角をなくし、効果的な監視範囲を確保することです。

具体的には、玄関、裏口、駐車場、庭など、侵入経路となりやすい場所を優先的に考慮しましょう。

費用の目安

戸建てに防犯カメラを設置する費用の目安は、DIYか業者依頼かで大きく異なります。

DIYの場合、カメラ本体や配線などの材料費がかかります。

業者に依頼する場合は、工事費や設置費用が加算されます。

配線方式別のメリット・デメリット

防犯カメラの設置方法には、配線方式によっていくつかの選択肢があります。

それぞれの方式には、設置の容易さ、費用、見た目、機能性など、異なるメリットとデメリットが存在するため、目的や設置環境に合わせて最適な方式を選ぶことが重要です。

配線工事の必要性

防犯カメラの設置において、配線工事は重要な検討事項の一つです。

配線工事の必要性は、カメラの種類や設置場所、電源の確保方法によって異なってきます。

配線工事が必要となる主なケースは、電源をコンセントから直接供給する場合や、映像を録画機器に伝送するためにケーブルを接続する場合です。

無線（ワイヤレス）タイプのメリット

無線（ワイヤレス）タイプの防犯カメラは、その手軽さから人気を集めています。

配線工事が不要なため、設置場所を選ばず、DIYでの設置も容易です。

項目	内容
設置の容易さ	配線工事が不要なため、比較的簡単に設置可能
設置場所の自由度	電源さえ確保できれば、どこにでも設置可能
見た目	配線がないため、外観を損ねにくい
費用	初期費用は有線タイプより高めだが、工事費用がかからないため、トータルコストを抑えられる場合がある
注意点	無線LAN環境が必要。電波状況によっては映像が途切れる可能性がある。

有線タイプのメリット

有線タイプの防犯カメラは、安定した映像伝送が可能な点が大きなメリットです。

無線タイプに比べて電波干渉の影響を受けにくく、画質の劣化や映像の途切れが少ないため、重要な場所の監視に適しています。

項目	内容
安定性	電波干渉の影響を受けにくく、安定した映像伝送が可能
画質	高画質の映像を安定して録画できる
セキュリティ	無線タイプに比べてハッキングのリスクが低い
費用	カメラ本体は比較的安価だが、配線工事が必要なため、設置費用が高くなる傾向にある
注意点	配線工事が必要。設置場所によっては配線が目立つ

DIY設置の注意点

防犯カメラをDIYで設置する際には、いくつかの注意点があります。

電気工事が必要な場合は、必ず電気工事士の資格を持つ人に依頼しましょう。

項目	内容
電気工事	電気工事が必要な場合は、電気工事士の資格を持つ人に依頼する
配線	配線が露出する場合は、保護チューブなどを使用する
設置場所	カメラの向きや角度を調整し、死角をなくす
防水対策	屋外に設置する場合は、防水対策を施す
近隣への配慮	近隣住民のプライバシーに配慮し、撮影範囲を確認する

業者依頼の相場

防犯カメラの設置を業者に依頼する場合、費用相場はカメラの種類や設置場所、工事内容によって大きく異なります。

項目	内容
カメラ本体費用	1台あたり1万円～5万円程度
工事費用	配線工事、電源工事などが必要な場合、2万円～10万円程度
設定費用	録画設定、ネットワーク設定などが必要な場合、5千円～2万円程度
その他費用	状況によって、高所作業費、出張費などがかかる場合がある
費用の目安	カメラ1台設置の場合、総額で3万円～20万円程度が目安。複数のカメラを設置する場合は、さらに費用がかかる

電源の確保と工事の注意点

防犯カメラを戸建てに設置する際、安定した電源の確保と安全な工事は不可欠です。

設置場所やカメラの種類に応じて最適な電源方式を選択し、電気工事に関する資格や感電事故防止策を理解しておくことが大切です。

電源方式の選択肢

防犯カメラの電源方式は、大きく分けてAC電源、PoE（Power over Ethernet）、バッテリー式の3つがあります。

電源方式	メリット	デメリット	備考
AC電源	安定した電力供給が可能、長時間の録画に適している	電源コンセントの設置が必要、配線工事が発生する場合がある	一般的な家庭用コンセントを使用、屋外コンセントの増設が必要な場合も
PoE（Power over Ethernet）	LANケーブルを通じて電力供給とデータ通信が可能、配線がシンプルになる	PoE対応のネットワーク機器が必要、電力供給能力に制限がある場合がある	PoE対応のハブやルーターが必要、ケーブルの長さや品質に注意
バッテリー式	配線工事が不要、設置場所を選ばない	バッテリー交換や充電が必要、録画時間に制限がある	定期的なバッテリー交換が必要、ソーラーパネルとの併用も可能

電源方式の選択は、設置場所の環境やカメラの機能、予算などを考慮して検討すると良いでしょう。

屋外コンセント増設工事

屋外にAC電源の防犯カメラを設置する場合、既存の屋外コンセントがない場合は、新たにコンセントを増設する必要があります。

屋外コンセントの増設工事は、電気工事士の資格を持つ業者に依頼する必要があり、DIYで行うことは法律で禁止されています。

屋外コンセント増設工事の費用相場は、15,000円～30,000円程度です。

費用は、配線の距離やコンセントの種類、設置場所の状況によって変動します。

バッテリー式カメラの活用

配線工事が難しい場所や、電源がない場所に防犯カメラを設置したい場合は、バッテリー式のカメラが便利です。

バッテリー式のカメラは、充電式または乾電池式のものが一般的です。

バッテリー式のカメラは、配線工事が不要で設置が簡単な一方、バッテリーの寿命や充電頻度を考慮する必要があります。

また、長時間の録画には向かないため、録画時間や録画モードの設定を適切に行うことが重要です。

電気工事資格の必要性

防犯カメラの設置には、電気工事が必要な場合があります。

具体的には、以下のようなケースです。

• 屋外コンセントの増設
• 電源コードの延長や加工
• 分電盤からの電源供給

これらの電気工事は、電気工事士の資格を持つ業者に依頼する必要があります。

無資格者が電気工事を行うと、法律違反になるだけでなく、感電や火災などの事故につながる可能性があります。

感電事故防止策

防犯カメラの設置やメンテナンス作業を行う際は、感電事故防止のために以下の点に注意しましょう。

• 作業前に必ず電源を遮断する
• 絶縁性の高い工具や保護具を使用する
• 濡れた手で電気機器に触れない
• 雷雨時は作業を中止する

特に、屋外での作業は雨天時を避け、十分に注意して行ってください。

また、不安な場合は専門業者に依頼することを検討しましょう。

防犯カメラの種類と選び方

防犯カメラを選ぶにあたっては、設置場所や目的に応じて最適な種類を選ぶことが重要です。

設置環境に合わせたカメラ選び

防犯カメラは、屋内用と屋外用で設計が異なります。

屋外用は、雨風に耐えられる防水性能や、夜間でも鮮明に撮影できる機能が求められます。

一方、屋内用は、比較的コンパクトで目立たないデザインが好まれます。

設置場所の環境を考慮して、最適なカメラを選びましょう。

録画機能の重要性

防犯カメラの録画機能は、事件や事故が発生した際の証拠となるため、非常に重要です。

録画方式には、常時録画、動体検知録画、スケジュール録画などがあります。

また、録画媒体もSDカード、HDD、クラウドなど様々な選択肢があります。

用途に合わせて、適切な録画機能と録画媒体を選びましょう。

夜間撮影対応カメラ

夜間撮影対応カメラは、暗闇でも鮮明な映像を記録できるため、夜間の防犯対策に有効です。

夜間撮影方式には、赤外線方式、白色LED方式、高感度イメージセンサー方式などがあります。

それぞれの方式には、メリットとデメリットがあるため、設置場所の環境や目的に合わせて最適な方式を選びましょう。

スマホ連動機能の有無

スマホ連動機能があると、外出先からでもリアルタイムで映像を確認したり、録画映像を再生したりできるため、非常に便利です。

スマホ連動機能を利用するには、Wi-Fi環境が必要となります。

また、専用のアプリをインストールする必要があります。

ダミーカメラの注意点

ダミーカメラは、本物の防犯カメラに似せて作られた模倣品です。

設置することで、犯罪抑止効果が期待できます。

しかし、ダミーカメラであることを見破られると、効果が薄れてしまう可能性があります。

また、ダミーカメラに頼りすぎると、実際の防犯対策がおろそかになる可能性があります。

おすすめ防犯カメラと設置事例

防犯カメラを選ぶ上で重要なのは、設置場所や目的に合った機種を選ぶことです。

最新機種は高画質・多機能化が進み、設置事例を参考にすることで、より効果的な防犯対策を講じることが可能です。

最新機種の紹介

防犯カメラの最新機種では、4Kを超える高画質モデルや、AIによる人物・動体検知機能が強化されたモデルが登場しています。

機能	内容
高画質	4K以上の高解像度で、より鮮明な映像を記録可能
AI検知	人物や車両、不審な動きをAIが自動で検知し、アラートを発信
ワイヤレス	配線工事不要で設置が容易、設置場所の自由度が高い
スマホ連携	スマートフォンからリアルタイム映像の確認や操作が可能
クラウド録画	録画データをクラウド上に保存し、万が一の際もデータ消失を防ぐ
夜間撮影	暗視性能が向上し、夜間でも鮮明な映像を記録可能

これらの機能により、従来の防犯カメラでは難しかった詳細な状況把握や、誤検知の低減が期待できます。

設置事例から学ぶ

戸建てにおける防犯カメラの設置場所としては、玄関、勝手口、庭、駐車場などが挙げられます。

設置場所	目的
玄関	来訪者の確認、不審者の侵入監視
勝手口	裏口からの侵入防止
庭	敷地内への侵入監視、不法投棄対策
駐車場	車上荒らし、いたずら防止

設置場所に応じて、必要な画角や防水性能などを考慮してカメラを選ぶことが重要です。

また、近隣住民のプライバシーに配慮し、撮影範囲を限定するなどの対策も必要になります。

専門業者への相談

防犯カメラの設置には専門的な知識が必要です。

配線工事や設置場所の選定、カメラの設定など、専門業者に相談することで、最適なシステム構築が可能になります。

業者に依頼するメリットは以下の通りです。

• 最適な機種選定: 設置場所や予算に応じて、最適な機種を提案
• 確実な設置工事: 配線工事やカメラの取り付けを安全かつ確実に行う
• 詳細な設定: 録画設定やスマホ連携など、必要な設定を代行
• アフターサポート: 設置後のトラブルやメンテナンスに対応

補助金制度の活用

自治体によっては、防犯カメラ設置に対して補助金制度を設けている場合があります。

補助金制度	内容
補助対象	防犯カメラの購入費、設置工事費
補助金額	費用の一定割合（例：費用の1/2）または定額
申請条件	自治体に居住していること、防犯目的であることなど
注意点	事前に申請が必要、予算に限りがあるため早めの申請が推奨される

補助金制度を活用することで、初期費用を抑え、防犯カメラの導入を促進できます。

防犯意識の向上

防犯カメラの設置は、犯罪抑止効果だけでなく、住民の防犯意識向上にも繋がります。

• 地域の安全: 地域住民が防犯に関心を持つことで、地域全体の防犯意識が高まる
• 犯罪抑止効果: 防犯カメラの存在が犯罪者への抑止力となり、犯罪を未然に防ぐ効果が期待できる
• 早期発見: 異常事態を早期に発見し、迅速な対応が可能になる

防犯カメラを設置するだけでなく、地域住民が協力して防犯活動に取り組むことで、より安全な地域社会を実現できます。

よくある質問（FAQ）

まとめ

戸建てにおける防犯対策として、防犯カメラの設置は犯罪抑止に繋がり、万が一の際には証拠撮影にも役立ちます。

• 防犯カメラの必要性と設置場所の検討ポイント
• 配線方式（有線・無線）のメリット・デメリット
• 電源確保と工事に関する注意点
• 防犯カメラの種類と選び方

この記事を参考に、ご自宅に最適な防犯カメラを選び、安全で安心な暮らしを実現しましょう。